パチンコ景気動向指数値（DI値）は調査企業に「良い」「さほど良くない」「悪い」というような選択肢の質問を行い、「良い」の回答構成比から「悪い」の回答構成比を差し引いて算出。今回の調査は昨年12月15日～12月28日までの間、49企業、72地域を対象に行った。
過去１カ月の収益や売上、粗利などから判断される「全般的業況」はマイナス45.8ポイントで前回から11.4ポイント悪化。
これを事業者規模別でみると、小規模事業者（1～3店舗）はマイナス69.2ポイント（前回比6.7悪化）、中規模事業者（4～10店舗）はマイナス45.0ポイント（前回比11.7悪化）と小規模、中規模ともに前回より悪化したのに対して、大規模事業者のみ（11店舗以上）マイナス18.8ポイント（前回比21.2良化）と良化が見られた。
また、今回のトレンド・ウォッチではパチンコでMAXタイプが撤去され、高ベースの遊技機だけしか導入されなくなった場合の影響について「遊技頻度」、「遊技時間」、「遊技人口」、「遊技料金別の稼働への影響」などの項目で質問している。
「遊技頻度」については「減る」の回答が最も高く46.9％、次いで「変わらない」が32.7％。「遊技時間」は「増える」、「減る」、「変わらない」の回答がほぼ均等という結果に。「遊技人口」は「減る」の回答が半数以上を占め67.3％、次いで「変わらない」が26.5％、「増える」の回答はわずか2.0％に留まった。3項目を統合するとマイナスな影響を予想する意見が多いが、回答者のコメントの中には「パチンコ業界の将来にとって結果的に良い方向に進むきっかけになると考えている」や「高ベース遊技機が必ずしも悪いと思わない。消費金額の抑制や遊びやすさを体感できれば、稼動上昇による売上維持もあると期待する」といった前向きな声も上がっていた。
「遊技料金別の稼働への影響」では、通常遊技料金の稼働は「マイナスになる」と答えたホールが最も多く63.3％。一方、低貸遊技料金は「どちらでもない」の回答割合が最も高く55.3％と、多くのホールが現行機種撤去後は通常料金の稼働への影響を不安視している結果となった。
