調査は今年3月上旬、全国の3万人を対象にインターネットで実施。20代以下から60代以上までの男女、計10区分それぞれ約3,000サンプル、総数2万9,944サンプルを回収した。参加人口に関する業界内の指標は各種あるが、同社ではリアルタイムでの状況提供を重視し同調査を行っている。
参加人口は3ヶ月に1回以上遊技するプレイヤーを対象とし、パチンコ・パチスロ別に参加率から試算。この結果パチンコ参加人口は991.1万人、パチスロ参加人口は710.5万人と算出された。パチンコ・パチスロとも同社が前年に行った調査より増えており、パチンコは26.7万人、パチスロは34.1万人の増加となっている。なお、パチンコ・パチスロとも遊技する重複プレイヤーは656.3万人と算出。パチンコユーザーは66.2％がパチスロも遊技、パチスロユーザーは92.4％がパチンコも遊技するという結果が出た。
また、同社では年に1回程度遊技する「ご無沙汰ユーザー」、過去に遊技経験があり、今後も機会があれば遊技したいという「休眠層」も算出。ご無沙汰ユーザーはパチンコ339.6万人、パチスロ255.9万人で前年に比べパチンコは減少、パチスロは増加した。一方、休眠層はパチンコ823.8万人、パチスロ597.9万人でパチンコ・パチスロともに前年より大きく減少した。この結果、参加人口、ご無沙汰ユーザー、休眠層を合わせた市場のポテンシャルはパチンコ・パチスロともに低下。
同社の青山真将樹代表は「前年に比べ参加人口は増えたが、距離を置く層からはさらに嫌われた」とポテンシャルの低下に対する危機感を強調。その原因として社会的イメージの更なる悪化に加え、射幸性の高い機種中心で投資負担が大きくなっていることを指摘した。また、参加層のボリュームゾーンである35～44歳のサラリーマン世代の離脱防止が、今後の参加人口維持に向けた最重要課題だとした。
