利益体質の強化に賞品の果たす役割は?

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 船井総合研究所は11月11日、都内で「一般景品利益アップセミナー」を開催した。

 消費増税など経営環境の悪化から、より強固な収益体質への変化が求められているホール企業。その施策のひとつとして食品や飲料などの賞品出庫を増やすことによる差益の獲得や、いわゆる「端玉」賞品の原価率低減による収益性向上などに着目、そのノウハウなどを解説した。

 第1部では成田優紀チーフ経営コンサルタントが賞品への取り組みで営業利益を増加されている事例を紹介しつつ、「こうした取り組みはリスクが少なく、必ず利益が上がる。高額景品や端玉景品のマーケットは約5000億円と試算しており、市場規模は決して小さくない」などと取り組む意義を強調。取り組む際の注意点などにも触れた。

 続く第2部ではゲスト講師として愛知県で8店舗を展開する玉越の高木宏動社長と、購買課・長屋親直課長が登場。同社が取り組むPB賞品にまつわるエピソードなど、熱い思いを披露した。

 また、第3部では船井総研の井上卓己氏が賞品陳列などの売り場力アップに言及。第4部でこの日の講義をまとめた奥野倫充上席コンサルタントは、「まずは端玉景品への取り組みから始めるのがやりやすい」などとアドバイスした。

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