１月20日の日本遊技関連事業協会の新年理事会後の記者会見で深谷友尋会長は、昨年７月１日の新規則施行後、いまだ１機種も発表されていない新要件パチスロ機について、「やはり遊技産業の基盤整備をしっかりさせるとともに、今後の方向性、業界としてのビジョンを世論に浸透させない限り、こういう機械を作ってくれと要望しても、なかなか受け入れてもらえないだろう」と述べ、ある程度市場性を担保した新要件パチスロ機の登場に期待するには、不正機根絶をはじめとする健全化の達成が前提になるとの考えを示唆した。記者団の質問に答えた。
新要件パチスロ機には、いわゆる爆裂機問題を引きずる形で、ＡＴ機等に見られた型式試験時の間隙をすべて封じるなど、従来の開発手法が通用しない方向性が確定している。このことを捉え深谷会長は、「真っ暗やみ」との表現を用いたが、一方で、健全化に向けた取り組み姿勢が確実に信頼回復に向かっているとの認識も合わせて示し、現時点では真っ暗やみの状況に変化はないが、今後の取り組み次第では、こうした状況に薄日が差してくる可能性も期待できないわけではないと述べ、健全化に向けた目に見える成果を上げることが急務だとの考えを強調した。
