同日のプログラムは3部構成。第1部では今後投入される話題機のゲージ特性についてピーマップス執行役員の本田正豪氏が解説。第2部は業界シンクタンクの(株)エンタテインメントビジネス総合研究所の藤田宏社長が担当。ファンの意識調査から見えてきた低貸玉営業をめぐる「店側の3つ勘違い」を指摘したほか、第3部では西武文理大学特命教授で人間力経営総合研究所所長の二瓶正之氏がパチンコの未来について語った。
藤田社長が指摘した低貸玉営業をめぐる「3つの勘違い」は、(1)多くの人のプレイ頻度が上昇するという勘違い、(2)勝ち負けを気にしないで遊んでいるという勘違い、(3)安い予算で遊びたいと考えているという勘違い、というもの。
「当社調査では低貸玉派の40.4%は最近1年間でパチンコをする頻度は減ったと答え、増えたとの回答は15.5%にとどまった。また勝負にこだわるとの回答も43.2%に達している。さらに低貸玉1回の遊技の予算額(1万2400円/平均)に対し、実際の使用金額(1万1200円/同)が届いていないことがわかった。低貸玉派は予算を使い切るほど魅力を感じていない可能性も排除できない」と藤田社長は表情を曇らせた。
一方、二瓶氏はパチンコの未来を開く鍵として「カジノ合法化」を強調。合法化に伴いグレーゾーンの換金問題も一挙に解決されるとともに、他産業から新規参入が活発化、メーカーへの新規参入も相次ぐと述べた上で、「たとえばIBMという会社には、毎年のようにノーベル賞候補に名前のあがる技術者が100人もいる。こういう世界トップレベルの技術者がパチンコ・パチスロをつくることになれば、今では考えられないようなとんでもないマシーンが開発されることになるだろう。パチンコの未来は明るい」と言い切った。