南州ソフトウェアでは6月15日、都内で「震災後におけるホール経営の在り方、時流解説」セミナーを開催した。
東日本大震災を受け業界の背負った今夏の課題、「輪番休業」と「節電」への対応について船井総合研究所上席コンサルタントの奥野倫充氏、照明学会認定照明士の栗原申和氏両名を講師として招いた他、客数・客層調査分析システム「NAPPA」を用いたデータ活用事例について南州ソフトウェア第一営業部・日野藤一郎課長が解説。
第1講座では奥野氏がおもに「機種構成」「販促」の2点から講義。機種構成のトレンドとしてはパチスロ、ライトミドルの伸長を挙げたが、パチスロではART機の市場が縮小気味な一方ジャグラーのシェアが回復している点などをデータより指摘。
また、販促については震災以降「絆」や「地縁」が求められていると指摘し店長など責任ある立場の人から信頼性の高い情報を提供することが重要性、その発信ツールとしてはブログの有用性を説いた。
第2講座では日野氏が輪番店休を見据えた営業戦略を立案するにあたり、NAPPAにより浮かび上がる「相関関係」に注目することを提案。自店と競合店の間には互いのシェアが同様に上下するケース、一方のシェアが上がれば他方のシェアが下がるケースの2パターンがあり、特に後者の関係を持つ競合店の店休日にイベントを打つと効果が大きいと指摘した。
第3講座では栗原氏がLED照明の導入による節電効果について解説。節電効果については既に注目度の高いLED照明だが、それぞれの製品特性や設置場所によってその効果は大きく違うと指摘。
LED照明導入にも戦略性が求められるとし、一度に交換するのではなく、有用性やコストパフォーマンスを考慮し導入の優先度を決めていくのもひとつの考え方だと説明した。
