矢野経済研究所は3月16日、『パチンコ経営企業総覧2016（東日本版）・（西日本版）』の発刊にあわせ、「全国パチンコ経営企業及び店舗数に関する調査結果2015」を発表した。
同調査によると、2015年末時点の全国のパチンコホール経営企業数は前年同月比3.9%（130社）減の3,572社で、過去10年以上にわたり一貫して減少が続いている。同調査では「主に1店舗経営などの小規模なパチンコホール経営企業の撤退や倒産が原因」で例年と変わらないと分析している。なお、経営企業を資本、経営者などで関連する企業ごとにグループ化を行うと2,721のグループに集約できる。
パチンコ店舗数は同2.7%（299店舗）減の1万993店舗。2013年以降は3年連続で200店舗以上の減少となり、ここ5年間で847店舗が減少していることになる。
2015年の新規出店は前年比1店舗減の221店舗。新規出店として東京、神奈川、埼玉、大阪、福岡、兵庫などの大都市に出店が集中する傾向がある。また、大規模店舗の新規出店が堅調で、2012年以降は毎年20店舗程度、遊技機台数1,000台以上の大型店舗が出店している。2015年は29店舗出店。
一方、2015年末時点でパチンコホール経営企業3,572社が保有する遊技機台数は約457万台（パチンコ機／約290万台、パチスロ機／約166万台）。前年比で0.44%減と微減レベルであるものの、経営企業数、店舗数と同様に遊技機台数も減少に転じた。
遊技機種別では、依然にパチスロ機の増加傾向が続いており、2011年比で18.7%増、ここ5年間で約26万台が増加している。一方、パチンコ機は減少傾向にあり、2011年と比べて約12万台も減少しており、2015年も「パチンコ減、パチスロ増」のトレンドが窺える。しかしパチスロ機の増加が落ち着いていることから、「今後は遊技機全体の設置台数は顕著に減少に向かう」と推察している。
